医療安全管理室

診療科からのお知らせ

医療安全管理室のご案内

医療安全管理室は、組織横断的に全部門の医療安全に関する事案に対応し、「医療安全管理の指針」に基づいた安全で安心な医療が提供できる院内の体制を整える役割を担っています。全ての職員が、患者さんの安全を最優先に考え、医療を提供するという医療安全文化の醸成を促進することを常に課題とし、安全・安心な医療を目指して患者さんやご家族、全職員に対して様々なサポートを行っています。

また、医療安全管理室のもう一つの役割として、患者さんの相談窓口があります。院内の 相談窓口の一つとして、主には病気に関する医学的な質問について(相談・治療・予防・検査など)、日常生活上および入院生活上の質問や不安、患者さんの個人情報保護に関すること、職員の対応や設備などに関することなどの相談に対応しています。

医療安全・患者安全に関するメッセージ

病院の中で行われる『処置や手術、注射、投薬、検査など』を医療行為と言います。
この中には、体に傷をつけたり、針を刺したり、危険な薬剤を使用したり、異物である管を入れたりする事があるため、人によってその医療行為が負担や害となる場合があります。通常、その害よりも『医療行為による治療効果等の利益』の方が大きいので、病院では医療行為が行われます。

当院では急性期の医療を提供するにあたり、医療行為による負担や害が最小限に抑えられ、安全に治療行為が行われるよう、全ての職員が患者安全の確保、医療の質の担保などの医療安全活動に取り組んでいます。

しかし、医療は、発展・進歩したとは言え、現在も『本質的に不確実なもの』であることをご理解ください。たとえば、重大な合併症や偶発症、副作用が起こったり、加齢やひそかに進行していた病気(診断がついていない病気)に伴う状態の悪化、極めて稀な予想のつかない状態になるなどの可能性もあります。そのような状況が起こった場合はでき得る限りの治療に最善を尽くします。

医療行為を行うにあたっては、患者さんやご家族に身体の仕組みと病気、治療方法、および予測する副作用や合併症などについて説明をさせて頂きます。そして、患者さんの意思を尊重し、同意を確認した上で医療行為を実施いたします。同意は『同意書』に署名していただく場合が多いですが、採血や診察場で行う処置、検査等では、口頭で確認をさせていただく場合もあります。ご不明な点は納得いくまでご質問ください

安全で安心な医療を受けて頂くために(患者さんとご家族へのお願い)

医療安全・患者安全は医療チームで行うものです。患者さんにも医療チームの一員として、ご協力を頂いています。

1. 患者さん間違いの予防

当院では患者さんの間違いが起こらないように、処置や手術、日々の投薬や配膳など様々な場面で、患者さんにフルネームでご自身のお名前を名乗って頂いています。また、全ての入院患者さんと外来での一部の処置等で、ネームバンドを手首などに装着し、こちらも合わせて確認をしています。間違い防止のために、患者さんからも積極的に職員へお名前をお伝えください。

患者さん間違いの予防
2. 転倒・転落の予防

病気や普段と違う環境の変化によって、転倒や転落を起こすことがあります。転倒や転落が起こりやすい状況かどうかについて、事前に評価をして対策を行っていますが、対策を講じていても防ぎようが無い状況が生じることがあります。転倒や転落による骨折などの深刻な事態が起こらないようにするために、患者さんにも以下のようなご協力をお願いします。

転倒・転落の予防
  • 熱がある場合や睡眠薬をのまれた場合などは、ふらつくことがありますので、トイレに行かれるなど移動の際には、遠慮なくナースコールでお知らせください
  • 転倒・転落の危険性が高く、うまくナースコールが使えない方には、同意の上でナースコールの代替として、動きを感知してナースコールで知らせるセンサーを使用する場合があることをご了解下さい
  • 履物はスリッパやサンダルではなく、かかとのある靴をご使用ください
  • パジャマや寝巻の裾は体にあった長さに合わせてください
  • 立ち上がったり、移動する時には手すりなどの固定されたものにつかまってください(点滴スタンドやオーバーテーブルはつかまると動くので危険です)
  • 転倒・転落を防止する取り組みの一つとして、気を付けていただきたいことを10か条にまとめています
3. 身体抑制・行動制限について

当院では生命の危険がある場合を除いては身体抑制・行動制限は実施しないことを原則とし、あくまでも身体拘束の3原則(切迫性・非代替性・一時性)に則り患者さんの「安全確保」の最終手段としています。「安全確保」の手段とは、転倒・転落や生命維持に必要な管が抜ける等の、生命の危険がある場合の対応を言い、やむを得ずベルトや手袋、センサーを使用して身体抑制・行動制限を実施することがあります。実施にあたっては、ご説明するとともに同意を頂いております。緊急時には事後にご報告する場合もありますが、患者さんの安全を守るために、ご理解とご協力をお願いします。

4. その他

職員は一人一人間違いを起こさないように十分に注意していますが、「ひとは誰でも間違える」ことがあります。そのため職員間でもチームでコミュニケーションをとりながらお互いに確認をするという事をしています。医療チームの一員である患者さんからも「いつもと違うな」などと疑問を感じるようなことがあれば、お気軽に職員にお尋ねください。

当院の医療安全管理体制

当院では医療安全管理部門を置き、当院の「理念」及び「医療安全の指針」に基づいた安全で質の高い医療を保つために、院内の医療安全文化の根幹を担う院長、事務長、看護部長および専従医療安全管理者、専任医療安全担当医師、専従安全管理者、専任医薬品安全管理者、専任医療機器安全管理者、専任放射線安全管理者など病院各部門の医療安全管理の責任者が活動しています。

また、副院長を委員長とした医療安全対策委員会は、医療事故の防止を目的に、インシデント・アクシデントレポート事例の分析や再発予防策の検討、医療安全研修の企画運営などを行っています。さらに各部署にはリスクマネージャーを配置し、現場レベルでの医療安全活動を行っています。

医療安全の指針

  • 当院の医療安全に関する基本的な考えは、患者さんの人権を尊重し、医療者側の一方的な考えを押しつけるのではなく、十分な説明と同意のもとに患者さんと共に医療を実施する。また、地域に根ざした安全な医療を推進する。
  • 医療の安全と信頼を高めるため、医療事故防止に関連する情報収集を行い、当院での適切な事故防止方策を組織的に実施推進する。
  • 医療安全管理室を設置し、専従の医療安全管理者1名以上を配属する。各部門の責任者、医療安全対策委員会、TQM会議、感染対策委員会などと連携し効率的・効果的に機能できるよう、それぞれの役割と責任を明確にする。
  • 医療安全管理者は、医薬品安全管理責任者、医療機器安全管理責任者、放射線安全管理者、院内感染管理者と連携し、医療の質・安全管理に努める。
  • 現場における医療事故防止について中心的な役割を担う職員として、各部署または部門にリスクマネージャー(RM)を置く。
  • 医療安全対策委員会は、委員会規約を制定し、事故防止、安全対策、実践活動を行う。また事故事例から学び医療の質を向上するために、検討会を開催するほか、他の委員会とも連携し、安全対策活動を行う。
  • 全職員が患者及び職員の安全を意識して医療を遂行できることを目的に、院内研修会を実施することにより、安全文化の醸成を目指す。
  • 全ての職員は事故発生時には速やかにインシデント・アクシデント報告を行うことを義務とする。
    アクシデントについては、事故の詳細について医療安全管理室を通して医療安全対策委員会へ報告する。
  • 事故発生時には再発防止を図るため、RCA(根本原因分析手法)を実施し、根本原因から教育やシステム・管理体制・コミュニケーション・施設設備・マニュアルなどの改善策を検討し、PDCAを回す。
  • 重大な医療事故発生時は、当院の総力を結集して患者の救命と被害の拡大防止に全力を尽くす。また、速やかに、患者本人、家族に誠意をもって事実を説明し、予期せぬ死亡であると判断される場合には、医療事故調査制度に則って院内調査を実施する。
  • 患者またはその家族からの疾病に関する医学的な質問並びに生活上及び入院上の不安・苦情等、様々な相談に対応する相談窓口を設置しその対応に当たる
  • 患者との情報の共有に努めるとともに、患者または家族は本指針の閲覧ができるものとする。

医療安全研修の実施

安全・安心な医療を提供するためには、医療安全に関する学びの機会を設け、院内全体の知識やスキルを向上させる事が必要です。そのため当院では、毎年様々な医療安全に関する研修を行っています

2019~2020年度の実績
新入職者対象 医療安全管理の考え方と当院の医療安全対策 2回/年
チームコミュニケーション(team-STEPPS)
他職種合同研修・看護部クリニカルラダー RCA(根本原因分析)研修
コンフリクトマネジメント研修
中途採用者 医療安全管理の考え方と当院の医療安全対策
医師向け認定研修 PICC・CICC実技研修
各部門や委員会による医療安全研修 放射線科研修
例)放射線被ばく防止について、MRI検査の安全管理
臨床工学科
例)人工呼吸器を安全使用について、人工呼吸器の離脱と評価について
リハビリテーション科
例)リハビリ室での医療安全管理
ACLS委員会
例)窒息対応とBLS
トピック研修
(外部講師による研修)
薬剤副作用救済制度について
 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)担当者
医療安全とチームコミュニケーション
 神戸市立医療センター中央市民病院 瀬尾龍太郎先生
<大規模災害研修>病院の災害対応マニュアルとBCP
 日本大学客員教授 佐々木勝先生
個人情報管理・医療事故トラブルについて
 大阪A&M法律事務所 医師・弁護士 小島崇宏先生
災害時救急対応の強化
 京都第一赤十字病院 救命救急センター 高階謙一郎先生
職場におけるハラスメント対策
 社会保険労務士 平尾民子先生
医療安全に活かすコミュニケーション技術
 東京工芸大学 芸術学部教授 大島武先生

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