がんセンターについて
当がんセンターは、地域の皆様に総合病院だからこそ実施できる、エビデンスに基づいた様々ながん治療を届けるために、がん種横断的組織として2021年に発足しました。本組織は、がん診療に関わる診療科や部門、がん化学療法委員会、緩和医療委員会、ゲノム医療センター、がん相談支援センターからなります。このような体制を作ることで、専門性の高いスタッフの相互連携がより促進し、集学的がん治療と研究・教育研修を実施することが可能となっています。
がんセンター長あいさつ
がんセンター長 間中 大(副院長)
我が国において、がんは死亡原因の1位であり、2人に1人ががんに罹り、3人に1人ががんで亡くなると言われています。このような中、全国どこでも質の高いがん医療が提供できる体制が構築され、当院は地域がん診療連携拠点病院として指定を受けています。
近年がん研究、がん治療は目覚ましい発展を遂げておりますが、当院でもその急速な変化に対応すべく、横断的組織としてがんセンターを立ち上げました。診断・内視鏡検査・手術治療・薬物治療・放射線治療などそれぞれ専門の医師が、臓器の枠にとらわれることなく協力しながらがん治療にあたり、様々なメディカルスタッフが協力するチーム医療としてがん診療を提供します。
また、当院はがんゲノム医療連携病院、小児がん連携病院の指定も受けており、地域の基幹病院としての役割を果たすべく、今後さらに機能性を高め、がん患者さんの診断から治療、そして緩和ケアまでの切れ目のない支援や広報活動をこれまで以上に充実してまいりたいと思います。
皆様のご支援、ご協力を賜りますようお願い申し上げます。
がん診療連携拠点病院
がん対策基本法に基づいて、がん医療の均てん化、すなわち全国どこでも質の高いがん医療を提供することができるよう、全国でがん診療連携拠点病院405箇所指定されています。(令和3年4月1日現在)
専門的ながん医療の提供、地域のがん診療の連携協力体制の整備、患者・住民への相談支援や情報提供などの役割を担う病院として、国が定める指定要件を踏まえて都道府県知事が推薦したものについて、厚生労働大臣が適当と認め、指定した病院です。がん診療連携拠点病院には、各都道府県で中心的役割を果たす「都道府県がん診療連携拠点病院」と都道府県内の各地域(2次医療圏)で中心的な役割を果たす「地域がん診療連携拠点病院」があります。
当院は、平成19年1月に「地域がん診療連携拠点病院」の指定を受けました。
これらの医療機関においては、専門的ながん医療の提供、がん診療の地域連携協力体制の構築、がん患者・家族に対する相談支援及び情報提供等を行っています。
主な役割
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地域の医療機関と緊密な連携の下、がんの専門的医療の提供(手術療法、薬物療法、放射線療法、緩和ケア)
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国で定める統一的ながん登録方法に準ずる院内がん登録を整備
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がん診療に従事する医師等に対する研修の機会を提供
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住民に対しがんの予防やがん医療を受けるために有用な情報の啓発普及(がん相談支援センターの整備など)
など、地域がん診療連携拠点病院としての責務を果たしたいと考えております。
がんゲノム医療連携病院
がんの個別化医療の実現を目指し、がんゲノム医療の体制づくりを国が推進しています。
ゲノム医療を必要とするがん患者が、全国どこにいても、がんゲノム医療を受けられる体制を構築するため、全国にがんゲノム医療中核拠点病院12箇所、がんゲノム拠点病院を33箇所、がんゲノム医療連携病院を180箇所指定されています。(令和3年4月1日現在)
当院は、平成30年3月にがんゲノム医療連携病院の指定を受け、中核拠点病院である京都大学医学部附属病院と連携しています。
小児がん連携病院
小児・AYA(思春期・若年成人)世代のがん患者さんに全人的な質の高いがん医療及び支援を受けていただけるよう、国は全国を7つの地域ブロックに分け15施設を「小児がん拠点病院」に指定しました。「小児がん拠点病院」は「小児がん連携病院」を指定し、これと連携してそれぞれの地域における小児がん医療と支援の質の向上を目指した体制整備に取り組んでいます。
「小児がん連携病院」はその役割から以下の3つの類型に分類されます。
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地域の小児がん診療を行う連携病院
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特定のがん種等についての診療を行う連携病院
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小児がん患者等の長期の診療体制の強化のための連携病院
当院は2019年10月、京都大学医学部附属病院と連携する「小児がん連携病院」類型③に指定されました。
「小児がん拠点病院」「小児がん連携病院」について詳しくは、国立がん研究センターがん情報サービス『小児がん拠点病院等』または、国立成育医療研究センター『全国の小児がん診療施設の情報』のページをご覧ください。